ウェルビーイングとは「身体・精神・社会のすべての面で満たされ良好な状態」を指します。しかし、私たちの生活を振り返ってみると──長時間労働、心の不調、つながりの希薄さなど、「満たされている」とは言いがたい現実も多くあります。

この記事では、ビジネスパーソンや学生をはじめとする多くの方に向けて、ウェルビーイングをめぐる社会課題を整理し、それぞれが抱える背景と影響について解説します。

1.ウェルビーイングに対する社会的認識の不足

「ウェルビーイング」という言葉が注目されるようになったのはここ数年のことですが、まだまだ社会全体には十分に浸透していません。実際、NECソリューションイノベータが2024年に実施した調査によると、「ウェルビーイング」という言葉を聞いたことがある人は全体の28.2%にとどまっています。

社会的な認識が低いと、企業や自治体、学校などがウェルビーイングの取り組みを始めようとしても、十分な理解や共感が得られにくくなります。また、個人にとっても「自分のウェルビーイングとは何か？」を考える機会が少なく、漠然とした不安や不調を抱えたまま日々を過ごしてしまうことにつながります。

参考：NECソリューションイノベータ「ウェルビーイング意識調査を実施しました」

2.メンタルヘルスへの偏見とスティグマ

心の健康に関する偏見やスティグマ（社会的な烙印）は、いまだ根強く存在しています。たとえば、CareNetが紹介する調査では、うつ病の原因を「本人の性格の弱さ」によるものと考える人が約30%に上ることが明らかになっています。こうした誤った認識は、メンタルヘルス不調に対する社会的な理解を妨げ、悩みを抱える人が声を上げにくい空気を作り出しています。

ウェルビーイングの本質は、「心身ともに健康であり、自分らしく生きられること」にあります。それにもかかわらず、メンタルヘルス不調がタブー視される社会では、人々が安心して助けを求めることができず、結果として精神的な安心・安定が得られにくくなってしまいます。

メンタルヘルスについては、こちらの記事でも詳しく紹介しています。

参考：CarenNet「うつ病に関する理解とスティグマの調査」

3.社会的孤立とコミュニティの崩壊

人とのつながりが希薄になっている現代社会において、「孤独」や「社会的孤立」は深刻な課題として浮かび上がっています。内閣官房の国際比較データによると、日本の「社会的支援」（＝困ったときに頼れる人がいるか）の指標は、世界で50位前後とG7諸国の中で最下位レベルに位置しています。

つながりがない状態は、単なる“寂しさ”にとどまらず、心身にさまざまな影響を及ぼします。ウェルビーイングの核心には「人との良好な関係性」があり、誰かに受け入れられている、支え合えるという実感は、自己肯定感や心理的安定に直結しているのです。反対に、コミュニティが崩壊し、支援を受けられるつながりがなくなると、人は“社会の一員”という実感を持ちにくくなり、孤立によるストレスや無力感が蓄積します。

参考：内閣官房「孤独・孤立に関連する各種調査について」

4.ワークライフバランスの難しさ

仕事と私生活のバランス、いわゆる「ワークライフバランス」の実現は、いま多くの人にとって大きな課題です。特に日本では、長時間労働をしている人が15.7%と、OECD加盟国全体平均の10%を大きく上回っており、主要先進国の中でも高い水準です。

ワークライフバランスが崩れてしまうと、本来あるべき自己実現や人間関係の充実、休息や回復の機会が失われ、心身ともに疲弊した状態に陥りやすくなります。また、この問題は単なる個人の働き方の問題ではなく、職場の文化や社会の価値観とも深く結びついています。「長時間働く＝頑張っている」という評価軸や、「プライベートを優先すること＝怠けている」と見なされる風土が残る限り、個人が自律的にライフスタイルを整えるのは難しいのが現実です。

日本のワークライフバランスの現状については、こちらの記事でも紹介しています。

参考：Expatriate Consultancy “The 7 Countries With the Worst Work Life Balance in the OECD”

5.教育と啓発活動の不足

ウェルビーイングやメンタルヘルスに関する知識や意識は、自然に身につくものではありません。しかし日本では、それらを体系的に学ぶ機会が非常に限られてきました。このように、若いうちから「ストレスとの向き合い方」や「助けを求めるスキル」「自分や他人の心の状態を理解する方法」などを学ぶ機会がなければ、いざというときに適切に対処することが難しくなり、結果として、自分の不調に気づかず無理を重ねてしまったり、周囲に支援を求めることに抵抗を感じたりする人が増えてしまいます。

また、職場でも同様の課題が見られます。多くの企業ではメンタルヘルス対策が制度として導入されてはいるものの、現場での理解や活用は進んでいない場合が多く、「不調を自己責任と捉える風土」や「休むことへの罪悪感」が根強く残っているという声も少なくありません。

6.健康格差と不平等

所得や学歴、住む地域の違いなどによって、手に入れられる医療サービスや健康維持の手段には大きな差が存在しています。たとえば、国立がん研究センターが行った国勢調査によると、教育歴ごとの死因別死亡率を推計した結果、教育歴が短い群で年齢調整死亡率がより高い傾向（男性で1.48倍、女性で1.47倍）が明らかになりました。

このような「健康格差」は、身体的な問題にとどまりません。病気が見つかっても金銭的・時間的な理由から通院できない、健康に配慮した食事をとる余裕がない、働きすぎても休めないといった状況は、心の健康や生活全体の満足度にも直結します。つまり、経済的に恵まれない立場にある人ほど、自分のウェルビーイングを保つ選択肢そのものが限られてしまっているのです。

参考：国立がん研究センター「国勢調査と人口動態統計の個票データリンケージにより日本人の教育歴ごとの死因別死亡率を初めて推計」

7.テクノロジー依存

テクノロジーの進化は、私たちの生活を便利にし、働き方や学び方にも大きな変化をもたらしました。しかし一方で、スマートフォンやインターネットへの過剰な依存が、新たなウェルビーイングの障害になりつつあります。

たとえば、こども家庭庁が2024年に発表した、青少年のインターネット利用状況に関する調査では、「インターネット利用をやめられない」と自覚している青少年が全体の39.5%にのぼることが報告されました。この割合は前年比で3.2ポイントの増加となっており、依存傾向が若年層に広く存在していることを示しています。

こうした依存傾向は、学業や睡眠、家族や友人とのコミュニケーションに影響を及ぼすだけでなく、孤独感や不安感を増幅させる要因にもなります。特にSNSやオンラインゲームは没入感が高く、現実の人間関係よりもバーチャルな世界に引きこもってしまうことで、心の安定が揺らいでしまうこともあります。

参考：こども家庭庁「令和5年度 青少年のインターネット利用環境実態調査」

8.環境問題との関連

気候変動や環境破壊といった地球規模の課題は、単なる「自然環境の問題」にとどまりません。近年では、これらの問題が私たち一人ひとりの心の健康、つまりウェルビーイングにまで深く関係していることが明らかになってきています。

BBCが紹介した国際的な調査（2021年）では、若者の約60%が「気候変動を非常に心配している」と回答し、そのうち45%がその不安によって「日常生活に支障をきたしている」と述べています。このような深刻な気候不安（climate anxiety）は、特に未来に対する責任や期待を背負いやすい若年層に広がっており、うつや不安障害のリスクを高める要因としても注目されています。

また、洪水や猛暑、大規模な自然災害といった気候由来の現象は、物理的な被害だけでなく、住居喪失や避難、経済的不安といったストレスも引き起こします。こうした環境要因によって精神的安定が脅かされることは、もはや一部の地域の問題ではなく、誰にとっても無視できない現実です。

参考：BBC “Climate change: Young people very worried – survey”

9.制度・政策面の不十分さ

ウェルビーイングを社会全体で底上げしていくには、個人の努力や企業の取り組みだけでなく、それを後押しする制度や政策の整備が不可欠です。しかし現状、その基盤はまだ十分に整っているとは言えません。

制度面の不十分さがもたらす問題は、格差や孤立といった個人レベルの課題を「自己責任」で片付けてしまう社会の空気にもつながります。本来、誰もが安心して働き、学び、暮らせる環境を整えることは、公的な役割であり、社会全体の土台を強くするための重要な投資です。

ウェルビーイングを政策の中心に据えるという視点は、単に人々の幸せを目指すだけでなく、医療費の削減や生産性の向上、社会の安定にもつながる持続可能な戦略です。個人の幸福と社会全体の健全さを両立させるためには、制度や政策のあり方そのものを問い直す必要があるのかもしれません。

10. ジェンダーとウェルビーイングの不均衡

ウェルビーイングはすべての人にとって重要なテーマですが、現実には性別によってその享受の度合いや障壁が異なることが明らかになっています。たとえば女性は、出産や育児、介護といったライフイベントを理由に、就業の継続が難しくなるケースが多く見られます。

2021年10月～2022年9月に行われた調査によれば、「出産・育児のため」に離職した女性は14.1万人（女性離職者のうち4.6％）、「介護・看護のため」に離職した女性は8万人（同2.6％）にのぼっています。一方、同じ理由で離職した男性はそれぞれ0.7万人（0.3％）・2.6万人（1.1％）と、圧倒的に女性の割合が高くなっています。もあります。

一方で、男性にも別のプレッシャーが存在します。「弱音を吐いてはいけない」「感情を見せるべきではない」といったステレオタイプが根強く残っており、その結果として男性の方がメンタルヘルスに関する相談行動をとりにくい傾向があるのです。実際、日本では自殺者の約7割が男性であり、支援へのアクセスにおいて性別による偏りがあることは無視できません。

出典：男女共同参画局「特集編　仕事と健康の両立～全ての人が希望に応じて活躍できる社会の実現に向けて～」

ウェルビーイングは、社会全体で育てるもの

ここまで見てきたように、ウェルビーイングの実現には、心と身体の健康だけでなく、働き方、教育、地域とのつながり、社会制度のあり方に至るまで、さまざまな要素が関わっています。そしてそれらの多くは、個人の努力だけでは解決できない「社会の構造的な課題」でもあります。

だからこそ、私たち一人ひとりが「自分のウェルビーイング」を意識すると同時に、周囲の誰かのウェルビーイングにも目を向け、支え合える社会をつくっていくことが重要です。企業、教育機関、行政、地域コミュニティなど、あらゆる場で小さな変化を積み重ねることで、誰もが自分らしく、安心して生きられる社会に近づくはずです。

ウェルビーイングは、個人のゴールであると同時に、社会全体の成長の土台です。目には見えにくくても、そこに投資することは、未来への確かな一歩になるのです。